職場の腰痛対策
OHサポート株式会社
代表 今井 鉄平 （産業医）
職場における腰痛の現状
職場における腰痛は、特定の業種のみならず多くの業種及び作業においてみられ、休業4日以上の業務上疾病として2021年には5,847件の発生を認めており、新型コロナウイルス罹患を除くと業務上疾病として最も多いものとなっております。
さらに、腰痛は労働生産性の低下と関連する重大な要因となることも示唆されており、各職場における腰痛予防対策は極めて重要と言えます。
職場における腰痛の発生要因
腰痛の発生要因は動作要因、環境要因、個人的要因、心理・社会的要因に分類されます。これらのうち、単独の要因だけが腰痛の発生に関与することは稀で、いくつかの要因が複合的に関与しているとされています。
〇動作要因：重量物の取り扱い、人力による人の抱上げ作業、長時間の静的作業姿勢（拘束姿勢）、不自然な姿勢、急激又は不用意な動作
〇環境要因：振動、温度等、床面の状態、照明、作業空間・設備の配置、勤務条件等
〇個人的要因：年齢及び性、体格、既往症及び基礎疾患
〇心理・社会的要因：仕事への満足感や働きがいが得にくい、上司や同僚からの支援不足、職場での対人トラブルなど
職場における腰痛対策
腰痛の発生要因は複数存在することから、単独の予防対策だけでは、また、個別的に各予防対策を行うのでは、腰痛の発生リスクを効果的に軽減するのは難しいとされています。
このため、事業者が中心となり、職場で総合的な腰痛予防対策を講じていくことが重要と言えます。2013年に厚生労働省から公表された「職場における腰痛予防対策指針」では、このような総合的な腰痛予防対策のために事業者や労働者が取り組むべきことがまとめられています。具体的な予防対策は「作業管理」「作業環境管理」「健康管理」の３つに分類されます。
〇作業管理：自動化・省力化、作業姿勢・動作、作業の実施体制、作業標準、休憩・
作業量・作業の組合せ等、靴・服装等
〇作業環境管理：温度、照明、作業床面、作業空間や設備・荷の配置等
〇健康管理：腰痛予防体操（下図）、職場復帰時の措置、心理社会的要因への対応
出典：厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針及び解説」2013
